5Gミリ波とは?4社共同検討で変わる通信エリアの見通し
「5Gミリ波」が検索されている背景には、KDDI、NTTドコモ、ソフトバンク、楽天モバイルの4社が、5Gミリ波の利用エリア拡大に向けた共同検討を始めたという発表があります。この記事では、ミリ波とは何か、なぜ4社が連携するのか、利用者の通信環境にいつ影響が出るのかを整理します。
5Gミリ波とは?
5Gミリ波は、5Gで使われる高い周波数帯の電波です。今回の共同検討で示されているのは28GHz帯で、Sub6と呼ばれる6GHz未満の周波数帯よりも、より大容量の通信に向いています。
一方で、周波数が高い電波は直進性が強く、建物や壁などの遮蔽物の影響を受けやすい特徴があります。広い範囲を安定してカバーするには、基地局や中継器を細かく配置する必要があるため、ミリ波は高速通信の性能を持ちながら、日常的に使えるエリアが限られてきました。
なぜ4社が共同検討を始めたのか
4社は2026年9月11日に覚書を締結し、9月16日に共同検討の開始を発表しました。各社が自社のミリ波設備を整備することを前提に、基地局、中継器などの設備をより有効に活用できる技術や運用方法を検討します。
背景にあるのは、ミリ波のエリア整備に必要な設備数の多さです。各社が個別に設備を増やすだけでは、駅、スタジアム、繁華街など通信需要の大きい場所でも、整備や運用の効率を高めにくい面があります。4社が技術的な可能性や効率的な運用の枠組みを検討することで、限られた設備を活用しやすくする狙いがあります。
利用者にどんなメリットがある?
実用化が進めば、イベント会場や駅周辺など、多くの人が同時に通信する場所で、動画視聴や大容量ファイルの送受信が快適になる可能性があります。混雑時の通信品質を高める手段として、ミリ波が役立つ場面はあります。
ただし、今回の発表はあくまで共同検討の開始です。全国で一斉にミリ波が使えるようになることや、すぐに通信速度が向上することが決まったわけではありません。実際の利用可能エリアは、各社の整備計画、端末の対応状況、場所の遮蔽物などに左右されます。
スマートフォンは買い替えが必要?
現時点で、今回の発表だけを理由にスマートフォンを買い替える必要はありません。ミリ波を利用するには、通信会社のネットワークだけでなく、端末側も対応している必要があります。対応端末は限られているため、機種変更を考える場合も、通信会社の対応エリアと端末仕様を確認することが大切です。
また、ミリ波に対応していない端末でも、Sub6など別の5Gや4Gを利用できます。ミリ波の整備が進んでも、すべての通信がミリ波に切り替わるわけではありません。日常利用では、対応エリアの広さ、屋内でのつながりやすさ、料金プランの方が重要になるケースもあります。
今後確認したいポイント
- 4社が共同検討の結果を踏まえて、どの技術や運用方式を採用するか
- 基地局や中継器を活用する具体的な場所、時期、対象エリア
- 各社の対応端末と、利用に必要な料金プランや設定
- 駅、スタジアム、商業施設など高トラフィック地域での実証・整備状況
今後の発表では、共同検討が実際のエリア拡大や利用体験の改善にどうつながるかが焦点になります。利用者は「5Gミリ波」という言葉だけで速度を判断せず、自分が使う場所と端末が対応しているかを確認するとよいでしょう。
まとめ
5Gミリ波は、高速・大容量通信に向く一方、遮蔽物の影響を受けやすく、エリア整備に多くの設備が必要です。4社の共同検討は、各社が個別に進めてきた設備をより効率的に活用し、ミリ波の利用範囲を広げられるかを探る取り組みです。
今回発表されたのは検討の開始であり、利用者がすぐに全国でミリ波を使えるようになる段階ではありません。今後は、具体的な整備場所、時期、対応端末に関する公式発表を確認する必要があります。

